- 最近副業のニュースを見かけるけど、本当に副業をしたほうが良いの？
- 副業を始めるタイミングがいつかわからない
- 本業だけで十分稼げると思っているけど違う？
- コロナの影響で通勤が不要になったんだけど何しよう？
こういった疑問に答えます。
コロナ時代だからこそ副業を始める良いタイミングと言える5つの理由
コロナの影響により働き方が変わった方も多いと思います。
最近頻繁に言われるのが、
- ジョブ型採用へのシフト
- リモートワーク前提
などですね。
直近では以下のようなニュースをよく見かけます。
コロナ前までは、
- 部下は、9時に会社に行き指示の元、仕事（作業）を行って夕方帰宅する。
- 上長は、そんな部下を見える範囲で仕事の評価をし、仕事（作業）しているかを管理する。
というのが、多くの日系企業での働き方だと思います。
少しでもお給料を増やすために社内で何年もかけて社内競争をし、一部の社員が給料の増額を勝ち取っていくイメージです。
ここ数年、安倍内閣が「働き方改革」といっても日本人は変化を嫌う傾向にあるため、なかなか先に進みませんでした。
ところが、コロナにより状況が一変しました。
流石にコロナ環境下では通勤を制限する企業も増え、今までの働き方が継続出来なくなった一方で、一般社員としてはこれをチャンスとして活用しない手はありません。
ジョブ型へのシフトが加速すれば、一日8時間という今までの勤務時間さえも短くなる可能性があります。
今後もリモートワークの流れは変わらない
まず新型コロナの感染者数が毎日のように報道されますが、残念ながらいつ新型コロナが収束するのか？目途が立っていません。
インフルエンザに「A型」「B型」「C型」などいくつかの型があるように、新型コロナも武漢から始まった「中国株」とヨーロッパで猛威を振るっている「欧州株」と違いがあるようです。
今後も様々な亜種や新種が出てる可能性が十分にあり、特効薬がない現状は当面状況が変わらないでしょう。
このような状況から、多くの企業がリモートワークを前提に、企業のルールを急速に変更しています。
通勤時間という無駄な時間が無くなった
タクゾーは新型コロナ以前からが在宅が多かったですが、日々通勤時間は無駄と考えていました。
コロナ前の2016年の総務省の統計では、全国平均の通勤時間は1日当たり約1.2時間です。
しかも、首都圏では平均よりも長くなりがちです。
この1.2時間は通勤時間の平均ですので、男女差はありますが、支度時間も考慮すると2-3時間の時間が削減が毎日できます。
通勤時間を気持ちの切り替え時間として考える人もいますが、この時間を有効活用しない手はありません。
企業側が副業者を求めるようになった
直近では、検索サイト大手のヤフーが副業者を採用するのニュースが世間を賑わせています。
Ｚホールディングス傘下のヤフーは、他に本業を持つ社員を100人程度募集する。副業を前提とすることで多様な人材を確保する狙い。
引用元：bloomberg
実際ヤフーのホームページ内にはギグパートナーとしての募集があります。
今までは所属企業の報酬を得るのが一般的でしたが、今後はスキルがある個人が複数の企業から収入を得やすい環境が整備しつつあります。
労働者側の環境が在宅中心なったことで時間や場所の制約が少なくなり、こういうチャンスにも応募しやすくなったのは良いことでしょう。
稼げる方法はいくらでもある
10年前、副業というとFX、株などの金融商品やアパート、マンション経営といったものが主流だったように記憶しています。
今では、得意スキルの販売やブログ、YouTubeなどのメディアを利用した課金でも収益が上げられるようになりました。
インターネットの発展により、情報の価値が急速に高まりつつ、その情報をお金に換える環境が整備されたことは、企業にとっても個人にとっても良いことでしょう。
先日記事にしましたが、メルカリ転売でお金を稼ぐことも可能です。
残念ながら本業だけでは金銭的に裕福にはなれない
「平均年収 推移」で検索すると過去の平均年収の推移が簡単に見つけられます。
少し前の結果となりますが、平成30年における日本人の平均年収は約441万円とのことです。
消費税は2014年に8％に、2019年には10％に増税されています。
増税を考慮すると、収入が増えているようには感じない人は多いのではないでしょうか？
すでに多くの資産を所有し住宅費もかからないような環境であれば、平均年収でも不自由なく暮らせるでしょう。
ただし、一般的には平均年収でその給料から住宅を購入したり、お子さんが居る場合に塾や教育を受けさせたい思っても、平均年収では十分とは言えないのではないでしょうか？
副業を始める前の注意点
最も注意しなければらないないのは、就業されている場合なら、現在の勤務先の雇用条件です。
コロナ前までは副業を解禁する日系企業は3割程度でした。
この数字は微妙に変わりつつあるものの、コロナ禍でも通勤している企業も多いようにまだまだ副業を許可していない企業は多いと思います。
まずは副業を始める前に社内規定をしっかり確認し、副業が可能か、また可能な場合の諸条件を前もって確認しておきましょう。
まとめ
今回は、今こそ副業を始めるべき5つの理由を挙げてみました。
勤務先の就業規則によってはすぐに取り組めない副業もあるかもしれませが、まずは転売など、、できる範囲からやってみても良いのではないでしょうか？
新しいスキルの習得のためにも、スキマ時間を活用して何かを始めてみてはいかがでしょうか。
